なぜSAMSUNG電気ができることを日本の企業ができないのか？

27日にSAMSUNG電気が決算を発表しました。過去最高の利益を経常しました。この結果を支えたのは好調なSmartphone の売上です。なぜSAMSUNG電気一社ができることの日本の電気製品メーカー全員合わせてできないのでしょうか？その理由を探って行きたいと思います。

日本企業ができない要因は一つだけあると思います。日本の企業の多くの経営陣はビジョンを失っていることです。

今、日本は、経済界の人にしても、政治家にしても目の前のことを考えることだけで精一杯のようです。将来のことは考えられません。将来のことを考えられない人は伸びないのは当然です。本田宗一郎さんがバイクを作っていた時には彼の脳裏には飛行機がありました。つまり、目の前ではなく次、将来のことを目指していた、バイクは通過点でしかありませんでした。日本の企業は長期的な戦略を今立てなければ明日はないでしょう。

ビジョンがあるからこそリスクを取れるのであります。SAMSUNG電気は2008年に400億円くらい投じてイギリスのサッカークラブChelseaのオフィシャルスポンサーをやったり、地球の5大陸に人派遣して、何年間住み着いてもらい情報収集を測ってきました。これは、トップマネージメントのはっきりとしたビジョンがなければできないことです。韓国の政府もはっきりとした世界侵略ビジョンの元で企業の海外展開を後押ししました。

企業も人間と同じ、年を取れば魅力が落ちるのは当然なのかもしれません。ここで日本の企業を人間に例えるのなら35歳過ぎ女性であってもらいたい、今現在の女性は年との戦いを有利に進められているからです。整形手術、サプリ、スポーツ、食べ物、化粧品なんでも積極的トライすることは見事です。日本の企業には、今、この姿勢が必要かましれません。
日本の企業は人間に例えるのなら35歳過ぎ女性ほしい、３５歳の設定にはつぎの理由があります。あまり若くなったらブリ子になりかねませんからです（笑い）。そしてもう一つ大きな理由は、日本の若い女性は積極的ではないです。2週間前友達とその彼女とドライブ行った時の話です。友達の彼女の友達が今会っている人に言わせたいと頑張っているがその人は中々言ってくれないことで困っているそうです。行ってくれないならなんで自分で言わないと言いました。よく、日本女性の友達になんで自分でいわないと聞きますが、みんな口を揃えてそれはできませんとこたえます。欧米や南米、アフリカでも女性の方がいうこと普通です。自分に必要でいいと思ったものにはなんの恥ずかしいことはないではないかと思いますが、。。。
これは欧米の若手企業と日本の若手企業をよく表していると思います。

というわけでSAMSUNG電気はここまでやりまました。しかし、日本のすべて電気製品メーカーは見捨てられたものではない、魅力を磨いて、持っているものをすべてさらけ出せばまだまだいけると思います。
アフリカのことわざ、”一回火がついた木には再び火がつくことは簡単。”と言います。

日本が置かれている厳しい現状(TPP)

12日のWBSでこんな話がありました。お米60の栽培には

• 日本では          14000円
• アメリカでは      2400円
• オストラリアでは  2000円
• 中国では          1600円

がかかります。

これで日本がTPPの話をすることすら無謀過ぎます。

経済学の基本概念である需要と供給は日本で機能していません。根本から事態を考えなければ、日本は鎖国路線を維持しなければなりません。

春の陣地取り

四月の日本、寒さもやわらぎ、桜の見頃の時期が近付き、活気が戻って来てることを感じます。
日本経済の春はどうすれば来るのでしょうか。日本経済が春到来する一つの方法は四月に入る日本を見て、発見しました。日本の企業が陣地を確保すれば世界市場で勝ち抜けていけると思いました。

今週末は花見ピークを向かえました、花見を最高に楽しむためにいろいろな計画が各地、各集会、各企業、各家庭で進められて来ました。花見を楽しめる1番の秘策はさくらが一番きれいなところで場所を取ることです。そのために皆さまざまないろいろな手を打たなければなりません。

その一つの手は陣地取りです。シートを数日前からはったり、前夜には人が泊まったり、朝日早くから場所に座り込みしたりしたりします。それぞれが花見を最高に楽しむためにいいと思った場所は取られないように一生懸命守ります。

経済の世界ではこの手法で有名なのはSAMSUNG電気です。会社が狙っている市場に数年も前から人派遣してその地で生活させます。このことで正確な情報収集ができ、製品作りに生かします。儲けることは信者を作ることということはSAMSUNG電気が一番分かっているのかもしれません。

日本の企業もそろそろ陣地取りを急ぐ次期が来ているのではないでしょうか。